転職サイトなどで求人情報を調べていると、社内SEと社外SEの2種類があることに気付きます。
どちらも同じシステムエンジニアに分類される職種ですが、実際に行われる作業や取引相手などに大きな違いがあります。
それぞれに適している人も異なっているので、安易に転職をすると合わないものを選んでしまい、失敗することもあるので注意が必要です。
本当に自分が目指している仕事ができるように、この2つについて特徴を理解しておくと良いでしょう。

社内SEは自社向けの開発

社内SEに就職・転職を希望する人が持っているイメージとして多いのが仕事が楽である、というものですが、これには理由があります。
仕事をする場合には取引相手が存在しますが、これが自社であるのが大きな特徴です。
会社の規模が大きければ、日常的な接点のない部署の人と打ち合わせをする場面も出てきますが、基本的には同じ会社の社員が相手になるのでやりやすくなります。
また、システムの開発では企画などの上流工程から参加できることも魅力です。
納期に関しても、運用時期があるのでどこまでも延期できるわけではありませんが、社外から業務を受注する場合と比べると融通を利かせられる場合が多く、残業時間が少なくなる傾向があります。
勤務地も通常は自社で固定されているので転勤などになる心配がなく、ストレスの少ない働き方が可能です。
自社で運用するシステムになるので、開発したらそれで終わりではなく、その後もメンテナンスなどを続けて行います。
なお、上流工程の作業では仕様を決めるなどの作業が多くなるので、コードに触れる機会は少ないです。

社外SEの取引先は外部

社外SEに就職・転職を希望する場合には、名前通りで外部との取引になることを知っておきましょう。
一般的にシステムエンジニアと表現するときも、こちらを指しているものと考えて良いです。
単純に取引先が外部であるというだけでなく、様々な違いがあります。
業務を受注して行うことになりますが、必ずしも上流工程から関与できるとは限らず、場合によっては複数の会社と協力して作業を進めることになり、他社に管理されることもあります。
そのため、システムエンジニアであってもコーディングやテストなどの作業が中心になる場合もありますが、これらはプロジェクトで異なるので常に同じというわけではありません。
1つのプロジェクトが終わった後はメンテナンスのために残ることもあれば、そこで打ち切りになって別の取引先に配属されることもあります。
当然ながら全く異なる作業を行うことになるので、それに応じたスキルを求められます。
勤務地はWEB系のものであれば自社で引き受けて開発できることもありますが、組み込み系などは実際に稼働させるシステムが必要なので社外になることも多いです。

社内SEのメリットとデメリット

社内SEのメリットになるのがストレスの少なさであり、基本的に自社の社員と作業を行うのでコミュニケーションを取りやすいです。
社内で運用されているシステムは入れ替えになると膨大な手間がかかるので、大きな変更は発生しないことが多く、新しいスキルを身に付けなくても仕事を行える点も楽と言えます。
必要とされない場合もありますが、適切なシステムを組むためには自社で行われている業務の知識があると好ましいです。
デメリットになるのが、システムエンジニア以外の作業を求められることも少なくないので、これをストレスに感じる場合があります。
社内SEを必要としている会社は本業はソフトウェアではない場合も多く、他の部署は全く関係のない作業をしています。
コンピュータに関して素人が多いので、社内SEをコンピュータの何でも屋として扱うことも多いです。
例えば少し調べれば分かるパソコンのトラブルでも、調査するように呼び出されることがあります。
また、システムに大きな変化な変化がないので、新しいスキルを次々に身に付けて行きたい人には向いていません。
収入も社外SEと比べ、若干低い傾向があります。

社外SEのメリットとデメリット

社外SEの場合、様々な会社や業務に関わることになるため日々スキルの向上が求められますが、飽きずに作業を行えることがメリットです。
勤務先が社外に常駐になる場合には、社内の雑務を押し付けられることもなく、本業に集中できます。
取引先に作業の質の高さを認めてもらえれば信用され、1つのプロジェクトが終わった後も継続して他のプロジェクトを行うように指名してもらえることもあり、対外的に評価されているのが実感できます。
デメリットになるのが、他社に業務の進め方を指定されることがあり、納期に融通を利かせることも難しいので長時間の残業になる場合も多いです。
常駐先と取りまとめをする上司の対応によって同じ会社でも環境が全く異なるので、転職サイトで良い口コミがあったので安心していたら期待外れである、ということもあります。
問題があった場合でも常駐先に直接苦情を言えなかったり、上司を通して進言しても改善されないことも少なくありません。
勤務地が自社になっていた場合でも、将来業務が受注できなくなれば社外に行かされる可能性があることには注意が必要です。